あなたの会社の健康づくりをサポートします！
.png)
生産性向上
企業イメージUP
人の集まる会社へ
健康経営とは？
健康経営とは、企業が社員の健康づくりを「投資事業」と位置付けて、業績向上を狙う、ポジティブな経営方法のことです。
経営者が宣言をして取り組み、既存の「体調不良による労働生産性損失」を抑え、リスクマネジメントにより、生産年齢の高齢化により増加している労働災害発生を予防します。
新型コロナウィルス感染症の世界的な流行により、企業経営にとって重要な位置づけとなっています。
特に中小企業では人材の確保・定着への企業努力として従業員の健康づくりは欠かせません。
弊社では、企業様ごとにカスタマイズした健康経営のご提案やプログラム提供をし、健康経営優良法人認定の申請サポートも行います。
アフターサポートとして健康経営優良法人認定後の企業ブランディング、定期チェックへの支援もご用意しております。
J.H.Wellnessの
健康経営サポートが選ばれる理由
健康運動指導士や管理栄養士が知見をもとに健康経営アドバイザーとして対応してくれるから。
健康経営を、おしゃれに解決する方法がここにあった！
本当にほしい福利厚生サービスを考えているから。
若い世代や女性の意見を元に、サービスが作られているから。
相談がしやすいだけでなく、寄り添ってくれるから。
わたしたちのこと、わかってる！
こんなお悩みはありませんか？
⬜︎女性の活躍できる職場をつくりたい！
⬜︎自社オリジナルの健康経営を作りたい
⬜︎社員の幸せ、QOLを最大化したい
⬜︎特定保健指導をしっかり行いたい
⬜︎採用人数を増やしたい
１つでも当てはまる事業者様
無料カウンセリング中
一緒に健康経営に取り組んでみませんか？
健康経営に取り組むメリット
・経営理念が浸透する
・企業のイメージ向上につながる
・健康管理をすることで医療費が削減できる
・健康増進によって業務の生産性が上がる
・業績の向上につながる
・離職を防いで人材定着へとつながる
・従業員のワークライフバランスが向上する
サポートメニュー
健康経営診断
・ヒアリング
・健康状況、職場環境、労務上の課題分析
・ゴール設定、実施計画の作成
・助成金申請サポート
健康経営優良法人認定サポート
・申請に向けての企画
・目標管理、運営支援
・申請書作成サポート
健康プログラム支援
・運動プログラム
・栄養指導、栄養管理
・各種セミナー
・カウンセリング
メンタルヘルス
・システム導入支援
・ストレスチェッカーでストレスを可視化
・カウンセリング
健康経営優良法人認定制度とは
健康経営優良法人認定制度とは、
地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
健康経営優良法人認定までの流れ
01
02
03
04
05
06
07
課題確認
ご提案
宣言
実践
記入・提出
申請
認定
01.課題確認
まずは無料相談から。
認定基準の適合状況のチェックを実施。
認定基準の適合状況のチェックシートを用いて、貴社の実施状況を確認します。
02.ご提案
課題を抽出した後、実施に向けてご提案。
今、何に取り組むとよいか？「現状の見える化」を行い健康経営支援のノウハウを企業様に沿った形でご提案します。
対象となる助成金がある場合、別途助成金申請サポートも承ります。
03.宣言
自社で取り組むべき課題を中執したら、所定の応募用紙に宣言項目をチェックして保険者へ提出します。
04.実践
「宣言の証」を受領した後、宣言内容に沿って取り組む
健康経営優良法人認定については、健康プログラム基本プランの導入で、必要な要件をほぼ満たすことが可能です。不足する点についてはオプションサービスの追加にて対応します
05.記入・提出
企業様から所属の健保へレポートを提出
取り組みを言っていう期間実施したら「実施結果レポート」を記入し、自己採点を行います。80点以上を達成した場合、必要事項を記入の上、添付資料とともに保険者へ提出。実施状況を踏まえて提出準備のサポートやレポートの書き方のアドバイスを行います。
06.申請
取り組み状況を確認して申請書類に必要事項を記入し、保険者へ提出します。
準備のサポートや書き方のアドバイスを行います。
※申請期間は8-11月頃で、経済産業省のホームページに案内が掲載されます。
07.認定
健康経営優良法人認定取得
日本健康会議の健康経営優良法人認定委員会において審査や認定が行われます。
認定期間：認定び（毎年2月頃）〜翌年3月31日
認定期間の維持には毎年申請が必要です。
健康プログラム評価項目
